会社沿革

 

 

~ 本田機工の歩み ~ ~ 世の中の出来事 ~
昭和39 建設機械修理サービス業創業 昭和39 第18回オリンピック東京大会開催
昭和40 福岡市東区に工場建設移転 昭和41 赤字国債発行
昭和42 北越工業株式会社指定工場 昭和42 中東戦争勃発
昭和43 有限会社本田機工設立  
昭和44 鹿児島鉄工団地に営業所開設 昭和44 アポロ11号、初の月面着陸、沖縄返還決定(佐藤・ニクソン会談)、
昭和45 本田機工よりレンタル部門九州エアーリースとして独立     日本GNP自由世界第2位(いざなぎ景気)
昭和46 鹿児島営業所 姶良郡に拡張移転 昭和46 ニクソン・ショック(金・ドル交換停止)
昭和47 本社2階建て工場建設  
昭和48 自動車分解整備事業(車検工場)(福陸第1-2793号設証取得) 昭和48 円、変動為替相場制に移行、第一次オイルショック、物価暴落、
昭和49 山口県美祢営業所開設     日本GNP戦後初のマイナス、不況深刻化、景気浮揚政策実施
昭和52 本田機工株式会社に組織変更登記  
昭和53 北越工業株式会社パーツセンター 昭和53 一時的1ドル170円台となる
昭和54 東京流機製造(株)指定工場 昭和54 第二次オイルショック
昭和55 特定自主検査業者(労109号)、 昭和55 衆参両義院同時選挙、日本製自動車輸出規制の声、
    小松カミンズ販売(株)指定工場、日本鉱機(株)指定工場     イラン・イラク戦争
昭和58 山口営業所 美祢伊佐に拡張移転 昭和57 衆議院全国区が比例代表制
昭和59 九州エアーリース鹿児島営業所開設、 昭和59 ダウ平均1万円突破、ロサンゼルスオリンピック開催
    九州エアーリース(株)より本田アートマシンレンタル(株)に変更  
昭和60 新日鐵海洋センター内に事務所開設、 昭和60 財テクブーム
    福岡県糟屋郡に志免機材センター開設  
昭和61 三井ドイツ・D・E指定工場 昭和61 ハレー彗星大接近
昭和63 山口営業所 工場増築 昭和62 NTT(日本電信電話)上場、国鉄民営化、JRとなる
平成元 鹿児島営業所第3工場開設     円高、1ドル145円台に
   
平成5 トンネル機械レンタル参入、太平工業㈱にTHCJ2400納入 平成4 日本人初の宇宙士 毛利衛宇宙へ
    鹿児島大水災にて営業所流失  
平成6 鹿児島営 隣地土地13,000㎡購入 平成7 阪神大震災、地下鉄サリン事件、オウム事件摘発
平成10 本田機工㈱、本田アートマシンレンタル㈱ 平成10 長野オリンピック開催、日本「金」5個
    代表取締役 本田実雄から本田忍へ     W杯開催、日本初出場
    本社事務所移転 新築271㎡  
平成11 本社工場 新築438㎡、本社部品課 新築382㎡ 平成11 東海村の核燃料工場で国内初の臨界事故
平成12 本社隣地機械倉庫購入、土地785㎡ 建物627㎡ 平成12 大手百貨店そごうが倒産
平成15 日本基礎指定工場、鹿児島営業所 新築353㎡ 平成14 マツダアステックがサンドビックタムロックに買収される
平成18 古物商認可取得 許可第41666号 平成16 インガソールがアトラスに買収される
    定年制変更(60歳定年)、再雇用制導入 平成20 大分 後藤組、宮崎 志田組 民事再生法申請
平成19 本田機工ホームページ立上げ、福岡隣地土地建物購入 157坪     リーマンショックにより東証株価、@13,000- から@7,000台-
平成20 同和工営 DSP工法 機械購入     まで急落、 辻産業 会社更生法 741億円の負債
平成21 福岡大雨 避難勧告警報 平成21 皆既日食、民主党政権開始 鳩山首相、省エネ法改正
平成22 ISO キックオフ 2010.2.16  
平成23 ISO9001:2008 取得、「マシナリードクター」の商標登録申請 平成23 東日本大震災 福島第一原子力発電所事故
平成24 ビットリサイクル開始 平成24 安倍政権開始 三本の矢で景気回復を図る
平成26 創業50周年迎える 平成25 2020年五輪 東京開催が決定
    代表者取締役 本田忍から三角公蔵へ 平成26 冬季ソチオリンピック開催
    創業者 本田実雄  逝去     全米テニス 錦織圭 準優勝
平成27 関連会社として「株式会社満機械」設立 平成28 熊本震災
平成29 山口営業所 新築 平成29 トランプ米大統領就任
    黄綬褒章受賞 取締役会長 本田忍  
  平成31 天皇陛下 生前退位
  令和元年 皇太子殿下 天皇御即位
      新元号「令和」に改元 

 

 

 

 

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